MLBで高騰する“キューバ株”　契約を巡る課題と国際ドラフトの可能性

メジャーで大きな注目を浴びるキューバ人選手

　資本主義社会では、需要と供給のバランスにより価格が決まる。需要が供給を大きく上回れば、当然のごとく価格は跳ね上がっていくのだが、時には価格が常識の枠から飛び出すことも稀ではない。この現象はメジャーリーグでもたびたび生じることだ。少し前で言えば、旧ポスティングシステムをめぐる入札金だろう。

　入札額が明らかにされないブラインド・オークションと言われる形式で行われ、入札金最高額のチームが独占交渉権を得られたために、いわゆる「目玉」選手が対象となった場合には入札金が高騰。2006年オフに西武からポスティングされた松坂大輔（現ソフトバンク）との交渉権は、レッドソックスが5111万1111ドル11セントで落札し、2011年オフのダルビッシュ有（当時日本ハム）の場合は、レンジャーズが松坂のそれを上回る5170万3411ドルで独占交渉権を落札した。入札額が高騰すれば、資金力に乏しい地方球団は蚊帳の外で、球団間の格差は広がる一方だ。

　2013年オフ、歯止めが利かなくなりはじめたマネーゲームに業を煮やした地方球団のオーナーたちがポスティングシステムのあり方に意義を整え、現行の譲渡金（上限2000万ドル）を支払う意思表示をしたすべての球団が、当該選手と交渉することができる、という制度に変わった。新制度の適用第1号は、ご存じのとおり、楽天からヤンキースへ移籍した田中将大だ。

　現在、大きな注目を集めつつあるのが、若手キューバ人選手をめぐる契約だろう。ここ数年、ヤシエル・プイグ（ドジャース）やレオネス・マルティン（レンジャーズ）、ホセ・アブレイユ（ホワイトソックス）ら母国から亡命したキューバ人選手がメジャーリーグを席巻。“キューバ株”が一気に跳ね上がったことに加え、25歳以下の若手選手がメジャーでプレーしたいという夢を追うために頻繁に亡命するようになった。