大谷翔平の1115億円契約が重荷に？　“新制度”導入で金満ド軍に忍び寄る大問題

労使協定で総年俸の上限規制巡る

　MLBと選手会による新労使協定（CBA）の交渉において、MLB側が厳格なサラリーキャップ制度（総年俸の上限規制）の導入を提案したと28日（日本時間29日）に米メディアが報じた。実現すれば、資金力のあるドジャースなどは総年俸の大幅な削減を強いられることになり、大谷翔平投手の巨額契約が球団にとって大きな重荷になる可能性が浮上している。

　米スポーツ局「ESPN」のジェフ・パッサン記者は自身のSNSで投稿。交渉で選手会側は27日（同28日）によるMLBへの最初の提案内容として「総年俸1億5000万ドル（約239億円）を超えないチームに対してサラリーペナルティ制度の導入や、ぜいたく税の基準額を2億4400万ドル（約389億円）から3億ドル（約478億円）に引き上げることなどを求めた」と伝えた。

　これに対し、MLB側も強硬な対案を提示。同局のジェシー・ロジャース記者は28日（同29日）、「本日予想通りMLBが選手会に不可侵的なサラリーキャップの提案を行った」と速報。仮に採用されれば2027年から導入され、福利厚生費込みで最低1億7120万ドル（約273億円）、上限が2億4530万ドル（約391億円）に設定されるという。

　この上限設定は“金満球団”には大きな影響を与えそうだ。MLB公式サイトのマーク・フェインサンド記者は同日の記事で、「2027年のサラリーキャップは2億4530万ドル（約390億円）となり、ドジャース、メッツ、ヤンキースなど8球団が削減を求められることになる」と言及。8球団累計で5億7800万ドル（約921億円）もの削減が必要になると指摘した。米データサイト「コッツ・ベースボールコントラクツ」によると、2026年のドジャースの総年俸は3億2680万ドル（約520億円）でメジャー全体2位となっている。

　現状では選手会側の強い反発が予想され、実現の可能性は低いとみられているが、仮に導入されればドジャースは抜本的な編成の見直しを迫られる。大谷は10年総額7億ドル（約1115億円）の契約を結んでいるが、その大半が後払いとなっており、契約終了後も毎年6800万ドル（約108億円）の支払いが発生する。厳格な年俸上限が設けられた場合、この巨額の支払いが将来の球団の補強を大きく制限する懸念がある。

（Full-Count編集部）