大谷翔平らへの“後払い”は問題に？　財政難陥った球団も…増額にコミッショナーの懸念

ド軍の“後払い”に米メディア「問題になる可能性がある」

　ドジャースの“後払い問題”を米メディアが懸念している。米スポーツ専門メディア「ジ・アスレチック」のエバン・ドレリッチ記者は「問題になる可能性がある」と指摘している。

　16日（日本時間17日）に同メディアで掲載された記事では、米ウェブサイト「Questions for Cancer Research」を運営するクリス・オゴーマン氏がメジャーリーグ機構（MLB）のコミッショナー、ロブ・マンフレッド氏をインタビューした内容を紹介。「コミッショナーはまた、チームが給与を繰延する際に度を超す可能性があると警告した」と記載されている。

　同メディアでは「この冬、球界では繰り延べが話題になっている。ワールドチャンピオンのドジャースが、（給与の）一部の支払いを何年も先送りする契約で選手と契約し続けているからだ。2028年から2046年までの間に、7人の選手に対して計10億ドル（約1541億円）超の繰り延べ分を支払わなければならない。その（7人の）中には、（その繰り延べ総額の）約3分の2を占めるショウヘイ・オオタニ投手やムーキー・ベッツ外野手、フレディ・フリーマン内野手などのスターも含まれる」と指摘している。

　さらにマンフレッド氏は「後払いは、ある時点で問題になる可能性がある。歴史的に、ダイヤモンドバックスというフランチャイズが過度の後払いの結果、財政難に陥ったことがある。そのような問題を避けるために、我々は繰延給与分の資金調達に関する規定を強化してきた。しかし当然、額が大きくなればなるほど懸念も大きくなる」と言及している。

　後払いのシステムでは「（後払い分の）給与の支払いが何年後かに関わらず、チームは繰り延べた全額をあまり長いこと手元に置いておくことはできない。当該シーズンから1年半以内に、その額の『現在価値』分を別にして取っておかなければならないのだ。そうすることで選手が受け取るお金が確保される」とマンフレッド氏は説明する。

　さらに「ドジャースは後払い制度から利益を得る立場にある。なぜなら、後払い給与分を投資して得た利益を自分のものにできるからである」とも指摘。ただ、マンフレッド氏とオーナーたちが「これまで以上に積極的に後払い制度の変更を推し進めるつもりであるかは不明だ」とも言及している。「前回の交渉では、彼らは後払い（制度）をなくそうとした一方でMLB選手会はこれに反対した。しかし当時その話題はあまり注目されなかった」。後払い制度の“懸念”は尽きない。

（Full-Count編集部）