ソフトバンク、緊急事態宣言中の主催全試合の無観客開催を発表「人流抑制のため」

福岡は12日から緊急事態宣言の対象地域となり、主催試合の上限は5000人に

　ソフトバンクは18日、緊急事態宣言下中の本拠地PayPayドームでの主催試合を無観客開催にすると発表した。期間は5月19日から31日まで。緊急事態宣言が延長されれば、解除されるまで無観客開催を続ける。17日に孫正義オーナーが自身のツイッターで「福岡PayPayドームでのホークスの試合は緊急事態宣言解除の日まで自主的に無観客とすることを検討したいと思います」と方針を示していた。

　球団内ではオーナーからの提案もあり、無観客開催を検討。福岡県の感染状況が高止まりしていることもあり、人流を抑制するために1軍、2軍、3軍全ての主催試合を無観客で開催することに決めた。報道陣に状況を説明した井上勲広報室長は「球場で野球観戦すること、興行を行うことに感染リスクがあるとは考えていません。NPBの各球団は球場での感染防止策で工夫をしてきました。今回、問題としているのは人流。人流を抑制するための措置です」と明かした。

　PayPayドームのある福岡県は12日から緊急事態宣言の対象地域となった。ソフトバンクの主催試合も上限を5000人に制限していたものの、行政からの許可もあり、混乱を防ぐために販売済みチケットは有効として上限を超えての開催の可能性も示していた。実際に「タカガール・デー」が開催された5月8日、9日の西武戦では1万5000人を超えるファンが来場していた。月末には巨人との交流戦が予定されており、1万5000枚ほどのチケットがすでに販売されていた。

（Full-Count編集部）