水原氏の行動は「不可能に近い」　米経済誌が持論…“バレずに送金”は「書類の偽造必要」

米経済誌「フォーブス」が持論「法的書類を不法に入手するか偽造する必要」

　ドジャース・大谷翔平投手の通訳を務めていた水原一平氏が、違法賭博に関与した疑いで球団から解雇された問題は、真相が解明されていない状況だ。米経済誌「フォーブス」は「電信送金の仕組み」に着目。「他人の口座からこのような多額の送金を実行することは、不可能に近い」と持論を展開している。

　水原氏は米スポーツ局「ESPN」に対し、大谷が借金の肩代わりをしたと語ったとされるが、大谷側の弁護士が否定すると、水原氏も自身の発言を撤回している。同記事では「誰もが答えを求めているのは、オオタニがボウヤーへの借金を承知し、支払いに同意していたかどうかということだ」と指摘している。

　ここで同誌は「電信送金の仕組み」を解説。「金融機関は通常、電信送金の限度額を設定している。金融機関は口座保有者に対し、多くの場合、身分証明書の確認やペーパーワークを経て、限度額を増やしたり、解除したりする」という。また「法律に従うために、金融機関は送金する個人から、ソーシャル・セキュリティー・ナンバー（社会保障番号）や運転免許証などの政府発行の身分証明書を含む個人情報を収集しなければならない」となどと解説している。

　つまり、水原氏が大谷の口座から勝手に送金したとすれば、「オオタニの法的書類を不法に入手するか、または偽造することが必要だっただろう」という。「2人は親密な関係にあり、ミズハラはそのような書類にアクセスできる可能性は確かにある。しかしその可能性は極めて低いと思われる」と結論づけている。

　さらには「数か月もの間、本人に気づかれることなく、他人の口座からこのような多額の送金を実行することは、不可能に近い」とも。「少なくとも、オオタニがもっと頻繁に口座残高をチェックしていると思いたいところだ。最もシンプルな説明は、オオタニが自ら送金した、ということになる」と持論を展開している。

（Full-Count編集部）