労使交渉難航で米労働長官が支援申し出　混迷のメジャーリーグに政府が仲裁も

ロックアウトから2か月あまり…ウォルシュ労働長官が交渉に関与か

　大リーグ機構と選手会による労使交渉が難航しているメジャーリーグで、米政府のマーティ・ウォルシュ労働長官が支援を申し出たと、米メディア「CBSスポーツ」が伝えた。ロックアウトから2か月以上が経過。いまだ妥結の道筋が見えない混迷の中、政府も乗り出す事態となりそうだ。

　交渉を巡っては、機構側が早期決着を目指して米連邦調停局に仲裁を要請。しかし、選手会側は受け入れなかった。ただ、米メディア「ポリティコ」のジョン・レミア記者は7日（日本時間8日）、ウォルシュ長官が交渉に関与することを厭わない姿勢を見せたとも伝えている。

　米スポーツ専門メディア「ジ・アスレチック」では、スポークスマンを通じたウォルシュ長官のコメントを掲載。「私は進行中の契約交渉について、選手会、機構の両方と話をしており、両者に積極的な関与を続けるように促している。あらゆる業界のあらゆる契約交渉と同様、私は労働者、雇い主両方にとって最適な結果に繋がる生産的な会話を促進する用意がいつでもできている」と述べている。

　ただ、もともと政府の仲裁にノーを突きつけてきた選手会側が首を縦に振るかは不透明な状況。事態がこれ以上長引けばシーズン開幕にも影響が出るだけに、決着の道筋をみつけたい。

（Full-Count編集部）