ロックアウト解消へ労使交渉再開も…米紙は悲観的「さらに1週間試合中止の見込み」

すでに開幕から2カードの中止を発表済み

　12月から続くロックアウトの解消を目指し、MLB機構と選手会は6日（日本時間7日）に新たな労使協定締結に向けた交渉を再開した。ただ、ニューヨークで約1時間40分行われた交渉では進展がみられず、米有力紙「USAトゥデイ」は「経済面における重大な、越えがたい溝は残っており、即座の解決は見えてこない」とし「レギュラーシーズンをさらに1週間キャンセルする見込みだ」と報じている。

　記事によれば、機構側の広報は「選手会は、先週の交渉よりも劣った提案を持ってくるという選択をした。交渉を前に進めようとするものではなく、いくつかの争点に置いては後退さえしていた」と、選手会側を非難。予定通りの開幕へのデッドラインとされた1日（同2日）の交渉よりも両者の隔たりは大きくなったと示唆している。広報はさらに「単純に、我々は行き詰っている」と妥結への厳しい見通しを伝えている。

　この日の交渉では、45日前の事前通達をもってルールを変更する権利を選手会がMLB機構に与えるという変更があった。これまでは1年前に通達する必要があった。記事は「これにより、投球間隔を短くするための『ピッチクロック』の導入、守備シフトの禁止、ベースのサイズ拡大が2023年から認められることになる」と予測している。

　両者は早ければ7日（同8日）にも再度交渉を行うとみられる。現在、開幕から2カードの中止がすでに決定しており、早々の妥結がなければさらに2カードの中止は避けられない状況となっている。

（Full-Count編集部）