16時間超の労使交渉も合意に届かず　機構譲歩案もまだ隔たり、162試合制へ継続審議

年俸総額の課徴金で歩み寄りも若手のボーナスプールなどで隔たり

　新労使協定を巡る対立で開幕延期となっているメジャーリーグは8日（日本時間9日）、機構と選手会がニューヨークで交渉を行った。162試合開催を目指す交渉は16時間以上、日付を跨いで深夜まで続行されたが、合意には至らなかった。現地9日も交渉が継続されるためレギュラーシーズンの中止は発表されていない。機構が提示した162試合制のデッドラインも1日先延ばしとなった。米メディア「ジ・アスレチック」のエバン・ドレリッチ記者ら米メディアが伝えている。

　この日の交渉で機構側が譲歩を見せる案を提示した。大きな争点となっていた年俸総額の上限を超えた球団への課徴金（ぜいたく税）で、機構側は今季2億3000万ドルから2026年2億4200万ドルまで段階的に引き上げるプランを提示。選手会が求める額（今季2億3800万ドル、26年2億6300万ドル）に歩み寄った。

　ただ、依然として年俸調停権を持っていない選手に分配されるボーナスプールで両者の差は大きく、機構側が新たに提示した国際ドラフトでも意見の食い違いが見られる。米全国紙USAトゥデイのボブ・ナイチンゲール記者は「今夜の交渉は終了。選手会は執行委員たちと話してから、水曜日（現地9日）の朝に書面で返事をする」とツイートした。目の離せない展開となっている。

（Full-Count編集部）