台湾で高まるパ・リーグの認知度　交流試合実施の背景…拡大する収益機会「双方にメリット」

台湾のファンが視聴できる試合を増やしてきたパ・リーグの取り組み

　台湾で試合を開催するNPB球団が増えている。今年2月にソフトバンクと日本ハムが訪れ、台湾プロ野球（CPBL）の中信、味全、WBC台湾代表と交流試合を実施した。来年2月には西武も台湾で統一、中信と対戦予定。背景にはファン開拓、収益機会拡大の可能性が秘められていることがある。

　パ・リーグ6球団の事業を支えるパシフィックリーグマーケティング（以下PLM）の取り組みや、林安可外野手の加入を“追い風”に、西武は1998年以来29年ぶりに台湾で交流試合を開催する。海外事業でPLMは放映権ビジネスを重視。海外向けの放映権と配信権を6球団から預かり、各球団と協議しながら販売している。2026年シーズン、台湾では「DAZN台湾」を通じてパ・リーグの試合が配信された。

　PLMによる台湾の放送局との最初の契約実績は2009年。きっかけの1つとなったのが、かつて日本ハムでプレーした陽岱鋼氏だった。PLMコーポレートビジネス本部営業推進部マネージャーの高木隆氏が経緯を説明する。

「当初、台湾のメディアは日本ハムの主催試合のみを購入していましたが、それではビジターの試合が見られません。そこで、日本ハムの球団担当者から『リーグビジネスとしてやるべきだ』という提案があり、6球団をまとめて販売するようになりました」

　球団単位からリーグ全体での販売へと広げ、台湾のファンが視聴できる試合を増やしてきた。視聴者数が伸びるなか、次の課題は野球に関心を持ち始めたライト層へのアプローチ。現地メディアやSNSを通じて認知度を高め、継続的な視聴や放映権の価値向上につなげた。

「パ・リーグのOB選手を台湾で有名なYouTubeの番組に出演させていただいたり、日常的に使えて親しみを持ってもらえるグッズの企画・開発を現地パートナー企業とともに取り組んでいます。現地メディアにも中継内で紹介してもらえるよう、パ・リーグの選手の情報を記事にまとめて伝えるなどしています」

関心の高まりを事業機会へ…西武が注力する台湾企業や自治体との連携

　一方、西武は林の加入による台湾での関心の高まりを、事業機会につなげようとしている。力を入れるのが、台湾企業や自治体との連携だ。球団広報部の舟越美緒氏が説明する。

「台南市観光旅遊局が冠スポンサーを務めた『台南観光デー』では、台南市出身の林選手も協力しました。過去には台湾の銀行『玉山銀行』がスポンサーを務める『玉山銀行台湾デー』も行われました。来年2月の交流試合でも、台湾で知名度の高い飲食メーカーなどの協賛が見込まれています。台湾で愛されている企業と組むことができれば、西武のファンにも愛され、双方にメリットがあるのではないかと思います」

　2026年7月からはパ・リーグの2軍戦も台湾で配信されるようになった。高木氏は「今年は初めて2軍戦の放映権も販売できました。台湾のファンの皆さんに、台湾の若手選手が日本で奮闘している姿を伝えていきたい。そうした取り組みを継続していくことが重要だと思います」と話す。

　台湾で高まる野球人気を、一過性の関心で終わらせず、継続的な視聴や応援、企業との連携へとつなげられるか。PLMと西武の取り組みは、日本のプロ野球が台湾市場で収益機会を広げる可能性を示している。

（篠崎有理枝 / Yurie Shinozaki）