子どもたちに幅広い選択肢を…　元四国IL理事長・坂口氏がポニーで目指すもの

2020年12月に発表された「SUPER PONY ACTION パート2」に込めた想い

　これまでの野球界の常識に囚われず、子どもの成長と健康を第一に考え、新たな取り組みを続ける日本ポニーベースボール協会（以下、ポニー）。2019年12月に発表された「SUPER PONY ACTION パート1」では子どもたちを故障から守る具体的なルールを制定し、2020年12月には「パート2」として、野球を愛する子どもたちを経済的に、あるいは就職支援という形でサポートする施策を発表した。

　ともすれば伝統や歴史に縛られがちな野球界で、型にはまらない挑戦を続けるポニーで陣頭指揮を執る那須勇元事務総長に加え、「パート1」の制定には、同協会で常務理事CMO（最高医療責任者）を務める慶友整形外科病院の古島弘三医師が尽力。防げるはずだった故障で野球を諦めて涙を流した子どもたちを、これまで何人も見てきたやるせなさが「パート1」の背景にはある。防げる故障は防がなければいけない。医師として、そして子どもを守るべき大人としての責任が、そこには込められている。

　経済的な支援が必要な子どもに道具を提供したり、海外や独立リーグに挑戦しようという選手に給付型奨学金を支援したり、心ゆくまで野球を追い求めた選手に就職支援をしたり、様々な形のサポート施策を打ち立てている「パート2」。この制定に大きく関わったのが、昨年まで四国アイランドリーグplus（四国IL）の理事長を務めた坂口裕昭理事だ。

　弁護士だった坂口氏は2011年に四国ILの徳島インディゴソックス球団社長に就任して以来、リーグ事務局長、理事長などを歴任。四国ILの発展と改革に9年を費やした後、2020年に退任した。そんな坂口氏がポニーと出会ったのは2019年。那須事務総長が四国視察に訪れた際だったという。

「実は四国には独立リーグはあってもポニーのチームが1つもない。それでも何か協力できるんじゃないかと考えた那須さんが四国に来られた時、挨拶して5分も経たないうちに、厚さ5センチはありそうなポニーの歴史をまとめた冊子を渡されたんです。それで『○○ページ目にポニーの指導理念10箇条が載っています。我々はそういう団体です』って自己紹介なさった（笑）。でも、その10箇条を見ると、まさに僕が四国ILでやり甲斐を感じること、僕の想いが書かれていたんですね」

　ポニーの指導理念10箇条とは、本部を置く米国で定められたものだが、日本協会でも創始者である伊藤慎介氏が「指導者の我々が自らを再教育し、選手をはじめ父母、学校、社会からいささかも非難されることのないように努力を重ねて前進する」拠り所として掲げたものだ。

1　ポニーの指導者は代償を求めてはならない
2　ポニーの指導者は暴力を排斥する
3　手段と目的を混同してはならない
4　ポニーの主役は少年たちである
5　大人のエゴイズムで少年たちを傷つけてはならない
6　ポニーはグランドでも会合でも「機会均等主義」である
7　選手の指導をとおして指導者自身が成長すべきである
8　選手は自分の所有物ではない
9　常に感謝の心で会の運営に当たろう
10　協力者があってこそ会の運営が可能である