長引く労使交渉で危ぶまれる大リーグ開幕　選手会が政府仲裁策を拒否か、米報道

米「ジ・アスレチック」は機構側の政府仲裁策は作戦と報道

　新労使交渉の締結が難航している大リーグで、大リーグ機構（MLB）は早期決着のため米連邦調停局に仲裁を要請したと米スポーツ局ESPNが報じた。第三者機関の関与には選手会側が応じる必要があったが、難色を示す可能性が高いようだ。米メディア「ジ・アスレチック」が伝えている。

　新労使交渉は長期化し、昨年12月初旬からロックアウトに突入。広島からメジャー移籍を目指す鈴木誠也外野手、菊池雄星投手（マリナーズFA）らの移籍市場も完全にストップ。2月中旬予定のスプリングトレーニングは延期となる可能性が濃厚となってきている。

　第三者機関の調停には選手会の同意も必要。現時点では選手会側はコメントしていないものの、ジ・アスレチックによると、選手会が仲裁策を拒否する可能性は高いという。それでも、同メディアは「機構側にとって“ウィンウィン”の状況だ」と機構側の作戦だと指摘。「機構側は“調停策を使おうとしたが、選手会が拒否した”と主張できる。選手会を“妨害する側”という立ち位置にする可能性がある」と伝えた。

　長引く交渉はチーム総年俸や年俸調停権の取得期間の短縮など問題が山積みだ。今後の交渉に大きな進展が見られなければ、このままでは3月31日（日本時間4月1日）のレギュラーシーズン開幕に影響する可能性が出てきそうだ。

（Full-Count編集部）