大谷翔平のエ軍契約延長は“ゼロ”なのか　逆転残留へ欠かせぬオーナーの“翻意”

エンゼルス身売り中止は大谷去就への影響大、残留はオーナーの財布次第か

　エンゼルスは23日（日本時間24日）、アート・モレノオーナーが球団売却するための調査を終了し、2023年以降も所有権を継続すると発表した。多くの米メディアでは2023年オフにFAとなる大谷翔平投手の去就がリンク付けられて報じられた。無理もないだろう。一部で700億円級の大型契約とも言われる大谷の残留へは、大富豪でお金に糸目をつけない新オーナーの就任が欠かせないと見られていたからだ。

　メジャーには年俸総額が一定の基準（2023年は2億3300万ドル＝約302億5700万円）を超えたチームに求められる贅沢税（課徴金）がある。昨季はメッツが史上最高額の2億9980万ドル（約389億円）と基準額2億3000万ドル（約298億7000万円）を大きく超え、他にもドジャース、フィリーズ、ヤンキース、パドレス、レッドソックスの計6球団に課徴金が課された。

　昨季はレッドソックス以外の5球団がポストシーズンに進出。強くなるには避けては通れないが、元々、エンゼルスのモレノオーナーは贅沢税を払うことに否定的だ。マイク・トラウトと12年4億2650万ドル（約554億円）、アンソニー・レンドンと7年2億4500万ドル（約318億円）と気前良く大型契約を結んでいるように見えるものの、労使交渉が大揉めだった昨年3月には贅沢税の引き上げに反対していた4球団の1つと報じられた。

　大谷が新契約を結ぶ2024年の贅沢税の基準額は2億3700万ドル（約307億7500万円）。仮に大谷が一部メディアで予想される年俸5000万ドル（約64億9000万円）の10年契約だとしたら、トラウト、レンドンの3人だけで2024年は1億2345万ドル（約160億3000万円）がかかる。ただでさえ、脆弱ぶりが指摘されるマイナー組織では戦力の底上げも期待できない。モレノオーナーが課税ラインを守っていては、とてもじゃないが、ここ数年内に勝てるチームを作るのは厳しいだろう。