日本でおなじみユニホームスポンサー、MLBでは反発の可能性がある理由は

アメリカでは企業以上に地元との関係性を重視

　米国プロスポーツリーグで最も長い歴史を誇るMLB（メジャーリーグベースボール）では、創設から100年以上経つ球団、そして球場が存在する。100年以上の歴史を持つ球団はその地域の一部となっており、選手たちが身につけるユニホームにも同様の歴史がある。

　北米のプロバスケットボールリーグNBA（ナショナル・バスケットボール・アソシエーション）の中でも高い人気を誇るゴールデンステート・ウォリアーズは、今季から日本企業の「楽天」とスポンサー契約を結んだ。これにより、ユニホームの左胸には「Rakuten」の名が刻まれる。この流れに伴い、MLBのユニホームにも胸スポンサーが付く可能性は今後あるのだろうか。

　パ・リーグでは2000年からユニホームにスポンサー企業が姿を現すようになり、ホーム用だけでなく、ビジター用ユニホームにも使用が認められている。元々企業名が表に出ていたプロ野球の球団からすれば、親会社との関係上、スポンサーに制限はできるが、ユニホームに企業スポンサーが付くことには、さほど抵抗がないかもしれない。それでも全ての球団が胸スポンサーを取り入れているわけではなく、袖や太ももに位置している場合もある。

　一方、MLBでは“地元”を大切にという考えを球団とファンが一貫して意識している。そのためビジネスに走っていると捉えかねない、ユニホームスポンサーの導入は理解を得ることが難しい。地元に根付いた企業がスポンサー枠を購入するのであれば両者にとってプラスになるが、海外の企業がスポンサーとなれば、反発があっても不思議ではない。つまり、企業がユニホーム上でメッセージを放つことは容易ではないのだ。