東都連盟が“地方開催”に力を入れるワケ　秋は福島で開幕、模索する“変化と効果”

今春開催の大分では3万人を動員、地元高校との交流も深めた

「東都の開幕カードは地方開催。これは今後も継続していく方針です」。東都大学野球連盟の西村忠之事務局長が笑顔を浮かべてうなずいた。同連盟は27日、1部（亜大、国学大、駒大、青学大、日大、中大）の秋季リーグ戦開幕カードを9月3、4日に福島県内で開催すると発表した。背景には今年4月、東都リーグ史上初の地方開催として春季リーグ開幕カードを大分県大分市の別大興産スタジアムで実施、成功を収めた実績がある。

　大分では3日間で観客3万人を動員。4割は入場無料とした高校生以下だったが、それでも大きな経済効果があった。西村氏は「もともと大分開催は、連盟の財政状況が悪化し、何かをやらなければ破産してしまうという危機感から生まれました。大分ではスポンサー企業からいただいた協賛金もあって黒字でした。それ以上に、将来に向けて野球を続けていってほしい小、中、高校生に見てもらえた意義が大きかったと思います」と話す。

　観客動員だけではない。出場した6つの大学は野球部の他、応援団も大分入りし、それぞれ大分県内の別の高校の吹奏楽部とコラボ。スタンドで合同応援を繰り広げた。「大分を去る時、吹奏楽部の高校生の中には泣いて別れを惜しんでくれた子、『この大学の応援団に入るにはどうしたらいいのか』と聞いてくれた子もいました」と西村氏。各大学の試合前日・当日の練習も大分県内の高校で行い、合同練習の形を取って交流を深めた。